2019-11-26 第200回国会 参議院 厚生労働委員会 第6号
先日、十一月十七日に東京のビッグサイトで第五回がん撲滅サミットがこれ開催されたんですけれども、このＧ47デルタの研究者である東大医科学研究所の藤堂教授もこれ講演されていたんですが、現在は悪性腫瘍を対象にしているということなんですけれども、将来的には全ての固形がんに使えるようになるだろうと。
先日、十一月十七日に東京のビッグサイトで第五回がん撲滅サミットがこれ開催されたんですけれども、このＧ47デルタの研究者である東大医科学研究所の藤堂教授もこれ講演されていたんですが、現在は悪性腫瘍を対象にしているということなんですけれども、将来的には全ての固形がんに使えるようになるだろうと。
そこで伺いますが、まず、このマイコードは、東大医科学研究所との共同研究を明記しています。それが売りでもあると思うんですよね。こうした医療機関との共同で検査もやっているわけなんです。そうすると、遺伝子検査ビジネスの検査に使う機器やあるいは検査キット、これは医薬品医療機器法の規制に入るのではないのか、まず伺います。
その後、十八ページ目に、製薬企業の支援あるいは試薬として発売、また、東大医科学研究所で長田先生、浅野先生らがネイチャー誌に一番乗りでこの白血球増多因子のことを報告いたしました。九一年に薬価収載されております。
これの初代の室長に就任した東大医科学研究所の中村祐輔教授が昨年末突然辞表を出して、シカゴ大学に自分の研究チームごと移籍をするということになったという報道がありました。
では、二月十日号の週刊文春では、東大医科学研究所の上昌広特任准教授のコメントを紹介しています。「二十二日頃、厚労省からイレッサの声明を頼まれた、どのように対応すればよいかと複数の学会の方から相談を受けました。」とあります。事実ではないでしょうか。 そもそも、裁判所の所見は非公開です。どうやってコメントを載せるのか。
○大谷政府参考人 平成二十年に東大医科学研究所において、進行しました膵臓がんの患者さんを対象に行われました、がんペプチドワクチンの臨床研究におきまして、消化管出血が発生し、院内には報告されたが、他の共同研究機関に対しては伝えなかったというような報道がなされていることは承知しております。
現在、一名は放射線医学総合研究所に、一名は東大病院に、一名は東大医科学研究所に入院中でございます。現在までに微量のものも含め事故による被曝が確認された者は、これら三名を含めて消防署員など六十九名。また、臨界終息のための冷却水抜き等への従事者二十四名が被曝をいたしております。
この事故により、従業員三名が被曝、現在、一名は放射線医学総合研究所に、一名は東大病院に、一名は東大医科学研究所に入院中でございます。現在までに、微量のものも含め、事故による被曝が確認された者は、これら三名を含めて消防署員など六十九名、また、臨界収束のため冷却水抜き等への従事者二十四名が被曝をいたしております。
それと、大学病院においては、大学教授がかわるたびに治療方針が変更し、有名な話では、東大医科学研究所において、教授がかわるたびに治療方針が変わり、現在、診療現場が動揺していると聞き及んでおります。関西では、関西医大において、教授がかわった後、骨髄移植に治療が移転し、入院を希望していた人が入院できずに早死にしてしまう、ほとんど見捨てたに近いような事例もございました。
そして、八三年から八八年の五年間にわたって国立予研あるいは東大医科学研究所などが共同研究に当たっている。米軍の病理学研究所とか疾病管理センターなどでありますが、そして、研究の非常に多いテーマというのは、出血熱ウイルスに関する研究が非常に多いのであります。これが特徴的であります。国立予研や北大が深くかかわっている。これは特別な関係を米陸軍等と結んでいるんでしょうか。その点の説明をいただきたい。
なお、十一日の会議でございますが、集まっていただきます先生は、本日新聞にも発表いたしておりますが、東大医科学研究所の斎藤教授、国立予防衛生研究所食品衛生部長、なお千葉大の腐敗研究所長も兼ねておられます宮木高明先生、それから国立衛生試験所の真菌室長の倉田先生、食糧研究所長の谷氏、はっこう化学研究室長の松浦氏、病菌研究室長の角田先生、病菌研究室の鶴田先生という方々にお集まり願って、御検討していただきまして